マイクロンは、従業員だけではなく、マイクロンのコミュニティの人々の権利と尊厳を守ることに注力しています。マイクロンがプライド月間を祝う理由はここにあります。プライド月間は、全従業員が社会正義の問題について学び、LGBTQ+の歴史と経験を称え、このコミュニティの声を広める機会です。すべての人々のための職場を作るには、共通の理解を持つことが鍵となります。
社長兼CEOのサンジェイ・メロートラは、アイダホ州の他の企業のCEOと共に、このプライド月間に尊重とインクルージョンの姿勢を取る立場を表明しました。マイクロンはインクルーシブなポリシーがより良い職場とビジネス環境を作ると考えています。マイクロンのポリシーでは、差別やハラスメントを禁止すること、同性配偶者、同棲パートナー、トランスジェンダーのインクルージョンを考慮した福利厚生プログラムを提供すること、LGBTQ+の組織を支援する慈善活動への参加を奨励することなどを定めています。米国商工会議所財団の最近の調査で、小規模な民間企業から多国籍の上場企業まで、すべての従業員を受け入れて成長させる文化を育むことが、より良いビジネス成果を生み出すうえで重要であることが明らかになっています。
ボイシ、フォルソム、イタリア、リーハイ、ロングモント、マナサス、サンノゼといった世界各地のマイクロンの社屋では、この1か月間、「プライド」のライトアップを誇りをもって実施しました。私たちはこのような方法で、不公正には断固反対するというマイクロンの姿勢を示しました。6月初めには、アジアから欧州・米国までさまざまな地域の従業員がポールの周りに集まり、プライド月間を祝して、「プライド」カラーであるレインボーのフラッグを掲げました。
インド、ハイデラバードのマイクロンサイトでプライドフラッグを掲げる従業員
PRIDE+アライ従業員リソースグループ（ERG）は、インド、日本、シンガポール、米国、台湾の各支部のサイトでさまざまなイベントを開催しました。開催された記念イベントには、トリビアナイト、性自認と生物学上の性別の相違にスポットを当てるミスマッチソックスデー、LGBTQ+の健康をテーマとするディスカッション、台湾初のノンバイナリー大臣であるオードリー・タン氏などの選出議員を招いたウェビナーなどがありました。
また、PRIDE+アライは、マイクロンのダイバーシティ・イコーリティ・インクルージョンチームと共同で、トランスジェンダーの子どもを持つ親によるパネルディスカッションも開催しました。パネリストは、それぞれの困難に立ち向かう子どもたちを最適にサポートする方法について、自身が学んできた経験を語りました。4月には、マイクロンは他の73社の企業（7月8日時点で最大143社）と共に、LGBTQ+の権利を侵害する州法制定に反対するヒューマン・ライツ・キャンペーン（HRC）のビジネスステートメントに署名し、社会で得られるはずの機会へのアクセスをLGBTQ+の人々のみ制限することを目的とした有害な法律に明確に反対する姿勢を示しました。また、職場におけるLGBTQの平等に特化したトップ団体であるOut & Equalにも加盟しました。
マイクロンは今後も、社内のポリシーと職場文化の両方において、また私たちのコミュニティにおいて権利擁護を推進する者として、チームメンバーの権利と尊厳を守っていきます。