マイクロン財団は、資金提供の要件を満たす非営利団体、学術機関を幅広く支援しています。

はい。私たちは、ドイツ、インド、イタリア、日本、マレーシア、メキシコ、シンガポール、台湾、および米国のマイクロンサイト近隣の地域社会を優先的に支援しています。

マイクロン財団には特定の物理的なオフィスはありません。米国のアイダホ州で創立され、世界中のマイクロンサイトに勤務するチームメンバーで構成されています。

マイクロン財団は、草の根活動や他のパートナーとのやり取りを通じて、マイクロンサイト近隣の地域からパートナーを選んでいます。現在は、それ以外の助成金の提案や申込みは受け付けていません。

そうした組織や活動に対しては、マイクロン従業員による慈善活動プログラムを通じて支援を行っています。マイクロン財団は、チームメンバーによる寄付金の同額を、Benevity Causesポータルに登録された適格の寄付先に寄付するマッチングギフトを行っています。チームメンバーは、Micron Givesプラットフォームから直接寄付を行うか、寄付を行った会計年度内に領収書を提出してマッチングを申請することができます。

いいえ。マイクロンの資金援助は対象となる非営利団体および学術機関を支援するものであり、個人への直接的な支援は行っておりません。

私たちはRapid Response（迅速対応）資金援助を通じて、重要な救援活動を行っている非営利団体に対し、タイムリーな助成金や現物支援を提供しています。また、Micron Givesプラットフォームを通じて、チームメンバーの寄付と同額のマッチング寄付を行っています。マイクロンの支援は、チームメンバーが暮らし、働いている地域社会に重点を置いています。

私たちは複数の資金提供ツールを活用し、すべて一元化された単一のプロセスを使用することで、成果の追跡と一貫したガバナンスの遂行を実現しています。

• 助成金– 主にSTEM教育や就業支援を目的とし、非営利団体、教育機関、および特定の公共機関に提供しています。
• Community Impact Grants（CIG） – 参加型かつチームメンバーの意見を反映した助成金。
• スポンサーシップ– 地域イベントや会議を支援する企業助成。
• 現物寄付 – IT機器、半導体ツール、家具の寄付。
• Rapid Response – マイクロンが事業を展開する地域における、自然災害やその他の危機への対応を支援する助成金。